建て替え大人気

入籍して2年。とうとう来年結婚式をあげます。結婚指輪を近々買う予定です。なんだか今は結婚式よりも何よりも、指輪が楽しみで仕方がありません。NIWAKAで買うと決めています。一生ものなので、少し値段が張っても後悔しないものをしっかり選びたいです。旦那様と2人で結婚指輪をつけて、色んなところに出かけたいです。
マリッジリングはご夫婦がそれぞれいつも身に着けるものなので、シンプルなデザインが多いです。これに対し、エンゲージリングは一点豪華主義で、普段使いではなかなか身に着けることができません。もっとエンゲージリングを楽しみたいという声と合理性から生まれたのが、エンゲージリングとマリッジリングを組み合わせて使えるセットリング。それぞれ単品で身に着けられ、組み合わせればゴージャスな雰囲気になるので、エンゲージリングの活躍の場が広がります。
　政府統計局（ＯＮＳ）が22日発表した２月の消費者物価指数（ＣＰＩ、2005年＝100）は117.8ポイントとなり、年率で4.4％上昇した。燃料や食品の価格高騰を背景に前月の４％から伸びが加速、過去２年余りで最高を記録した。英中銀イングランド銀行に対し、インフレ抑制に向けた早期の利上げ圧力が高まることは必至だ。

　最大の押し上げ要因は燃料を含む運輸関連で、7.9％上昇。食品・非アルコール飲料は6.2％、レストラン・ホテルは4.5％値上がりした。

　カウンシルタックス（住民税）などを含み、年金や賃金交渉で参考にされる小売物価指数（ＲＰＩ）の上昇率5.5％と、１月の5.1％から加速した。これから住宅ローンの利払いを除いたコア小売物価指数（ＲＰＩＸ）の伸びも前月から0.4ポイント上昇の5.5％だった。

　■イングランド銀、５月にも利上げか

　今回の結果を受け、市場ではイングランド銀が近く金融引き締めに転じるとの観測が広がっている。ロイター通信によると、仏金融最大手ＢＮＰパリバのエコノミスト、アラン・クラーク氏は５月にも同行が利上げに踏み切るとの見通しを示した。

　イングランド銀は今月、政策金利を24カ月連続で過去最低の0.5％に据え置いた。先月には、金融政策委員会（ＭＰＣ）の９人の委員のうち３人が利上げを主張したことが分かっているが、据え置きを主張した６人は、インフレ率は来年に大幅減速するとしていた。３月のＭＰＣ議事録はきょう23日に発表される。

　なお、ＭＰＣで利上げを継続して主張しているアンドリュー・センタンス委員はこの日、今年のインフレ率が５％を超える可能性があるとの見方を示した。同委員は「インフレ率が（イングランド銀の）目標を大きく上回り、上昇し続ける中で、時宜にかなった金融政策行動を取らなければ、将来的に急速に金利が上昇するリスクが生じる」と指摘した。

　【ワシントン時事】オバマ米大統領は22日、訪問先のエルサルバドルでの記者会見で、リビア上空の飛行禁止空域設定が間もなく完了するとの見通しを示し、「多国籍軍に作戦指揮権を移譲できると確信している」と述べた。
　大統領はこれに先立ち、サルコジ仏大統領、キャメロン英首相とそれぞれ電話会談。ホワイトハウスの説明によると、飛行禁止空域での監視活動をめぐる作戦指揮権に関し、北大西洋条約機構（NATO）が主要な役割を果たすことで一致した。ただ、具体的な合意には至っていないという。　

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東日本大地震で１?５．１センチ東に移動した韓半島が本来の位置に戻っていることが明らかになった。

国土地理情報院は地震直後の１２日から１６日まで国内５２の衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の衛星基準点を観測した結果、地震直後に東に移動した韓半島が１５日以後は本来の位置に戻ってきていると２２日、明らかにした。

馬羅島（マラド）の場合、０．９センチ東に移動したが、ほとんど本来の位置に戻り、ソウルは２センチほど東に移動した後、０．８センチほど戻った。しかし最も大きく動いた独島（ドクト、日本名・竹島）は５．１センチ東に移動した後、少しも戻っていない。

国土地理情報院のムン・ヨンヒョン測地課長は「動きがいつ止まるか予想するのは難しい。後ほど世界各国の専門家らと正確な結果を算出する予定」と述べた。

東に移動した韓半島が本来の位置に戻っている現象について、専門家らはプレートのの復原力で説明している。バランスを保とうとする自然の摂理のようなものだ。韓国天文研究院のパク・ピルホ博士は「プレートをゴムひもに例えて、引っ張って放せばまた収縮することから説明できる」と述べた。

また「東海（トンヘ、日本名・日本海）海底のプレートは陸地より薄く、厚いプレートに比べて相対的に移動・変形しやすいと知られている」と話した。パク博士は「プレートは固体のようだが粘性があり、プレートの動きもどちらか一方に引っ張られる時、一気に行くのではなくて、行ったり来たりしながらどちらか一方により大きく動く」と説明した。

国土地理院の測定結果に反論する意見もある。匿名を求した専門家は「ＧＰＳ測定で１センチ未満の動きは誤差範囲にあるため、現時点で韓半島が本来の位置に戻っていると見るのは性急な判断」と指摘した。また基準点とする上海が１５、１６日に韓半島側に４ミリ動いたが、これを補正することもなかったし、少なくとも２週間の測定値を比較してこそプレートの動きをある程度判断できると主張した。

これに先立ち大韓地籍公社地籍研究院は韓半島の位置が大地震で最高３センチ動いたが、移動方向がそれぞれ異なるため地表の位置が混乱したと明らかにした。地籍公社と国土地理情院が明らかにした移動方向が異なるのは、地籍公社は水原（スウォン）を基準にしている半面、国土地理情報院は中国・上海・昆明を基準点としているからだ。

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